2027年の新NISAでは、投資信託と高配当株のどちらを優先すればよいのでしょうか。
資産形成を考えるうえで、迷いやすいテーマの一つだと思います。
例えば、インデックス投資信託を積み立てれば、幅広い企業へ分散投資しながら、長期的な資産成長を目指せます。
一方、高配当株を保有すれば、配当金という形で定期的な収入を得ることができます。
どちらにも魅力があります。
ただし、投資できる金額には限りがあります。
年間60万円を投資する場合と、240万円を投資する場合では、選べる方法も変わってくるでしょう。
私は、投資信託と高配当株のどちらが優れているかではなく、自分が何を重視したいかによって優先順位を考えることが大切だと思っています。
今回は、2027年の新NISAを想定しながら、資産形成の目的別に投資信託と高配当株の配分を考えてみます。
1.投資信託と高配当株は、役割が異なる
まず、投資信託と高配当株の違いを整理しておきましょう。
ここでは、投資信託は主に低コストのインデックス投資信託、高配当株は個別の配当株を想定します。
| 比較項目 | インデックス投資信託 | 高配当株 |
|---|---|---|
| 主な目的 | 長期的な資産成長 | 配当収入と資産成長 |
| 分散投資 | 1商品で幅広く分散可能 | 複数銘柄への分散が必要 |
| 定期的な現金収入 | 分配金を出さない商品も多い | 配当金を受け取れる |
| 管理の手間 | 比較的少ない | 企業業績の確認が必要 |
| 主なリスク | 市場全体の価格変動 | 市場変動・個別企業の業績悪化 |
| 新NISAの利用枠 | 対象商品に応じて両方利用可能 | 主に成長投資枠 |
例えば、将来の老後資金を増やしたい場合、インデックス投資信託を中心にする方法が考えられます。
一方、将来の生活費の一部を配当金で賄いたい場合には、高配当株の比率を高める方法もあります。
ただし、高配当株にも値上がり益はありますし、投資信託でも分配金を受け取れる商品があります。
両者の違いは、あくまで一般的な特徴です。
重要なのは、資産を増やすことと、資産から現金収入を得ることのどちらを重視するかという点です。
2.投資の目的によって優先順位は変わる
投資信託と高配当株の配分を考える際には、まず投資の目的を整理したいところです。
例えば、次の3つに分けてみます。
① 資産成長重視型
長期的に資産を増やすことを優先する考え方です。
運用期間が長く、当面は配当収入を必要としない場合に検討しやすい方法です。
低コストのインデックス投資信託を中心に、幅広い市場へ分散投資します。
② 配当収入重視型
将来の配当収入を育てることを重視する考え方です。
高配当株や増配株を中心に保有し、配当金を積み上げていきます。
ただし、配当利回りだけでなく、企業の競争力や財務状況、配当の持続性を確認することが重要です。
③ 資産成長・配当両立型
資産成長と配当収入の両方を目指す考え方です。
インデックス投資信託で長期的な資産成長を目指しながら、高配当株で配当収入も育てます。
私は、このように目的を整理してから配分を考えると、投資先を選びやすくなると思っています。
3.年間60万円を投資する場合の配分例
まず、年間60万円を投資するケースを考えてみましょう。
月額換算では5万円です。
この場合、投資対象を増やしすぎず、管理しやすい形にすることも大切です。
| 投資方針 | 投資信託 | 高配当株 |
|---|---|---|
| 資産成長重視型 | 48万円(80%) | 12万円(20%) |
| 配当収入重視型 | 12万円(20%) | 48万円(80%) |
| 両立型 | 30万円(50%) | 30万円(50%) |
※説明用の配分例であり、推奨比率ではありません。
例えば、資産成長重視型なら、毎月4万円をインデックス投資信託へ積み立て、年間12万円を高配当株の購入に充てる方法があります。
一方、配当収入重視型なら、毎月1万円を投資信託へ積み立て、残り48万円を高配当株の購入予算にします。
ただし、年間48万円で複数の個別株へ分散投資する場合、株価や購入単位によっては購入できる銘柄が限られます。
そのような場合には、単元未満株の活用や、高配当株ETFの検討も選択肢になります。
年間60万円の投資では、商品数を増やすことよりも、無理なく続けられる仕組みを作ることを優先したいところです。
4.年間120万円を投資する場合の配分例
次に、年間120万円を投資するケースです。
月額換算では10万円になります。
この金額になると、投資信託の積立と個別株の購入を組み合わせやすくなります。
| 投資方針 | 投資信託 | 高配当株 |
|---|---|---|
| 資産成長重視型 | 96万円(80%) | 24万円(20%) |
| 配当収入重視型 | 24万円(20%) | 96万円(80%) |
| 両立型 | 60万円(50%) | 60万円(50%) |
例えば、両立型なら、毎月5万円をインデックス投資信託へ積み立て、年間60万円を高配当株の購入予算にします。
高配当株は、年間を通じて購入条件に合う企業を探しながら、分割購入する方法もあります。
一方、資産成長重視型なら、毎月8万円を投資信託へ積み立て、残り24万円を高配当株へ投資する形です。
年間120万円の予算があれば、投資目的に応じて複数の方法を検討できます。
ただし、購入する商品の数を増やせば、必ず分散効果が高まるわけではありません。
例えば、投資信託で日本株式を保有し、個別株でも日本の大型株を購入している場合、投資先が重複することがあります。
そのため、商品ごとの配分だけでなく、実際にどの地域・業種へ投資しているかも確認したいところです。
5.年間240万円を投資する場合の配分例
続いて、年間240万円を投資するケースです。
月額換算では20万円です。
新NISAの成長投資枠の年間上限と同じ金額ですが、投資信託と高配当株を組み合わせる場合には、つみたて投資枠も活用できます。
| 投資方針 | 投資信託 | 高配当株 |
|---|---|---|
| 資産成長重視型 | 192万円(80%) | 48万円(20%) |
| 配当収入重視型 | 48万円(20%) | 192万円(80%) |
| 両立型 | 120万円(50%) | 120万円(50%) |
例えば、両立型なら、毎月10万円をつみたて投資枠で積み立て、成長投資枠で年間120万円の高配当株を購入する方法があります。
この場合、つみたて投資枠を年間120万円利用し、成長投資枠を120万円利用する形です。
一方、資産成長重視型では、投資信託への192万円のうち、120万円をつみたて投資枠、残り72万円を成長投資枠で購入する方法も考えられます。
ただし、成長投資枠で購入できる投資信託には対象商品の条件があります。
年間240万円を投資できる場合には、選択肢が広がる一方、資産全体のバランスにも注意が必要です。
特に、特定の業種や企業へ投資が集中していないか、確認しておきたいところです。
6.投資額が増えたら、高配当株の比率も増やすべき?
ここまで3つの年間投資額を比較しました。
では、投資額が増えた場合、高配当株の比率も増やした方がよいのでしょうか。
私は、必ずしもそうではないと思っています。
例えば、年間60万円から120万円へ投資予算が増えたとしても、資産形成の目的が変わらなければ、同じ配分を続ける方法もあります。
一方、将来の配当収入を重視するようになった場合には、高配当株の比率を少しずつ増やすことも考えられます。
重要なのは、投資額の大きさだけでなく、現在の資産状況と、これから目指す資産構成です。
すでに高配当株を多く保有している場合には、新しい資金を投資信託へ回すことで、資産全体のバランスを調整する方法もあります。
反対に、投資信託を中心に保有している場合には、高配当株を追加することで配当収入を増やすこともできます。
年間投資額だけで配分を決めるのではなく、保有資産全体を見ながら判断したいところです。
7.配当金を受け取ることと、資産を増やすことは別に考える
高配当株を保有する魅力の一つは、定期的に配当金を受け取れることです。
例えば、年間100万円を配当利回り4%の株式へ投資した場合、年間予想配当額は4万円です。
配当金を受け取ることで、資産形成の成果を実感しやすいという面もあるでしょう。
ただし、配当金を受け取ることが、必ずしも資産全体の成長率を高めるわけではありません。
株式の投資成果は、配当金だけでなく、株価の値上がりや値下がりも含めて考える必要があります。
一方、分配金を出さずに運用益を内部で再投資する投資信託では、保有口数を増やさなくても、基準価額の変化を通じて運用成果が反映されます。
そのため、配当収入を重視する場合と、資産全体の成長を重視する場合では、適した投資方法が異なることがあります。
私は、**「配当金を増やしたいのか」「資産全体を増やしたいのか」「両方を目指したいのか」**を整理しておくことが重要だと思っています。
8.資産形成の段階によって優先順位を変える
投資信託と高配当株の優先順位は、資産形成の段階によっても変わります。
例えば、資産形成を始めたばかりで、長期的な運用期間を確保できる場合。
まずはインデックス投資信託を中心に積み立てる方法が考えられます。
一方、ある程度の資産が積み上がり、配当収入も育てたいと考えるようになった場合には、高配当株の比率を増やす方法もあります。
また、将来的に資産から生活費の一部を賄いたい場合には、配当収入だけでなく、投資信託を必要に応じて取り崩す方法も選択肢になります。
| 資産形成の段階 | 重視しやすいこと | 検討できる方法 |
|---|---|---|
| 資産形成の初期 | 長期の資産成長・積立継続 | 投資信託中心 |
| 資産形成の中期 | 成長と配当収入の両立 | 投資信託+高配当株 |
| 資産活用を考える段階 | 現金収入・資産の取り崩し | 配当株+投資信託の取り崩し |
ただし、これは年齢によって一律に決まるものではありません。
収入や支出、保有資産、投資期間、リスク許容度などによって、適した方法は変わります。
自分の状況に合わせて、柔軟に考えていきたいところです。
9.2027年の投資配分を決めるための3つの質問
ここまでの内容を踏まえて、2027年の投資配分を考えるための質問を整理してみます。
質問①:今、配当収入は必要か?
現時点では配当金を使う予定がなく、長期的な資産成長を優先したい場合には、投資信託の比率を高める方法が考えられます。
一方、配当金を受け取ることを重視する場合には、高配当株の比率を高める方法もあります。
質問②:個別企業の分析や管理に時間を使えるか?
高配当株への投資では、企業業績や財務状況、配当方針を継続的に確認する必要があります。
こうした管理に時間を使いたくない場合には、投資信託を中心にする方法が適しているかもしれません。
質問③:現在の資産配分はどうなっているか?
すでに高配当株を多く保有している場合、さらに高配当株を購入する必要があるとは限りません。
反対に、投資信託を中心に保有している場合には、高配当株を追加することで、配当収入を育てることもできます。
この3つを整理するだけでも、2027年の投資方針を考えやすくなると思います。
10.自分の投資配分を表にしてみよう
最後に、2027年の投資配分を整理するためのテンプレートを用意しました。
| 項目 | 自分の計画 |
|---|---|
| 2027年の年間投資予算 | 万円 |
| インデックス投資信託 | 万円 |
| 高配当株・増配株 | 万円 |
| ETF・その他 | 万円 |
| 投資信託の比率 | % |
| 高配当株の比率 | % |
| 投資の主な目的 | |
| 現在の保有資産で偏っている部分 | |
| 優先して購入したい投資対象 | |
| 配分を見直すタイミング |
まずは、現在の保有資産を確認しながら、2027年の投資予算をどのように配分するか考えてみましょう。
ただし、一度決めた配分を必ず守る必要はありません。
投資環境や生活環境が変われば、計画を見直すことも自然なことです。
大切なのは、投資方針を持ちながら、無理のない範囲で継続することだと思います。
まとめ:投資信託と高配当株は、目的に合わせて組み合わせよう
2027年の新NISAについて、投資信託と高配当株のどちらを優先するかを考えてきました。
長期的な資産成長を重視するなら、インデックス投資信託を中心にする方法があります。
配当収入を育てたいなら、高配当株や増配株を中心にする方法もあります。
そして、資産成長と配当収入の両方を目指すなら、両者を組み合わせる方法が考えられます。
どの方法が適しているかは、年間投資額だけでは決まりません。
現在の資産状況や投資期間、将来の目標によって変わります。
私は、投資信託と高配当株を対立する選択肢として考えるのではなく、それぞれの役割を理解して組み合わせることが大切だと思っています。
2027年の新NISAも、非課税枠を使い切ることだけを目指すのではなく、自分の資産形成の目的に合わせて活用していきたいところです。
まずは、現在の保有資産と年間投資予算を整理することから始めてみましょう。
自分に合った投資配分を考えることが、長期的に納得できる資産形成につながるのではないでしょうか。
