「FIREを目指すなら、資産を4％ずつ取り崩せば生活できる」
そんな“利回り4％ルール”を聞いたことはありますか？
この4％ルールは資産形成の目安として語られますが、
実際の投資環境で本当に実現できるのか、疑問に思う方も多いはずです。
今回は、日本株や不動産、外貨などの利回りを比較しながら、
4％利回りが現実的かどうか、投資目線で検証してみます。
そもそも4％ルールとは？
「年間支出の25倍の資産があれば、年4％取り崩しても30年以上生活できる」
という理論から、アメリカ発のFIREの指標としてよく使われているルールです。
たとえば生活費が年240万円なら、必要資産は6,000万円。
この金額を利回り4％で運用しながら切り崩すことで、
理論上は長期にわたって暮らしていけるとされています。
日本株の配当利回りは平均2〜3％程度
でも、東証プライム上場企業の平均配当利回りは約2.5％前後。
高配当銘柄に絞れば4％超えの銘柄も存在しますが、以下の注意点も。。
- 利回りの高さ＝将来も安定とは限らない（減配リスク）
- 業種が偏りやすく、分散が難しい場合もある
- 高利回り株は株価変動も大きめ
4％を目指すには、個別銘柄の選定や分散の工夫が必要です。
不動産・外貨・ビジネス収益の利回りは？
4％が目標となると、他の資産にも目が向きます。
| 資産種別 | 想定利回り | メリット | 注意点 |
|---|---|---|---|
| 不動産投資 | 表面5〜8％ | 高利回り可能 | 空室リスク・初期費用大 |
| 米国債・外貨建て債券 | 4〜5％ | 安定収益 | 為替リスク・流動性 |
| 自営業・ビジネス | 不定（10％超も） | 利益幅大 | 手間・リスク大きい |
「4％」という数字を軸に資産分散を考えることも一つの手です。
金融資産だけで利回り4％を目指すには？
投資信託やETFで目指す場合の選択肢はこちら：
- 高配当株ETF（VYM, HDV, SPYD, 東証高配当ETFなど）
- 債券ETF（BND, AGG, 米国短期債など）
- 分配金付きインフラファンドやREIT
これらを税引き後で3％前後に収まるように調整するのが現実的な着地です。
4％に届かない場合の対策と注意点
4％を下回る場合でも、柔軟に対応することが重要です。
- 支出を見直す／取り崩し額を抑える
- 成長株やインデックス投資で資産を増やす期間を設ける
- 非課税制度（NISAなど）を最大限活用する
「利回りだけで全てを判断しない」ことも長期資産形成では大切な視点です。
おわりに：利回り4％ルールは目標であって“義務”ではない
4％という利回りは確かに目安になりますが、
無理に追い求めて高リスク商品に偏るのは本末転倒。
むしろ、自分に合った利回りと生活スタイルを設計し、
「数字に振り回されずに資産と向き合う」ことが、
FIREに近づく一番の近道かもしれません。
コロナ禍のようなことが起きると配当ゼロなんてことも全然ありえるということは記憶に新しいですし、今後も意識しておかないといけないと思います。
個人的には、よくわからないものに投資をするのは怖いので、リスクを考慮してとにかく分散する、というよりはある程度のカテゴリー分けの下に分散投資していくというのが自分には合っているかなと思っています。
